現代はインターネット等の発展により情報がありふれている、といわれることがあります。では、その情報を扱うビジネスにはどんなものがあるのか、考えてみました。

情報を集める

従前、情報を扱うビジネスの中では情報を売る、ということが主流でした。ただ、今、インターネットが発達して、また書籍もたくさん出てくることから、どこからでも情報を検索することができるようになっては、この手のビジネスの意義が薄れるようになりました。

とはいえ、情報の量は莫大で、かつ、玉石混交という状況で自分の必要とする情報を集めることは難しい場合もあります。また、情報によってはネットでは出回っていない、ということもあります。そのため、情報を集める、ということもやはりビジネスになりえます。

具体的には、各種調査業務ということがあります。海外におけるマーケットの状況、規制税制を調査して提供する、ということもここでいう情報を集める

情報を整理する

先に述べたとおり、世の中に出回っている情報というものは莫大なものがあります。それを慣れない人がやみくもに集めても、体系化されておらず、重複/漏れが生じる可能性があります。また、体系化されていない情報というものは理解することが難しい場合も多々あります。

そうなった場合、情報を整理、体系化してそれぞれ必要となる対象に提供する、というビジネスが成立しえます。特に、難解な情報を初心者にわかりやすく伝える、ということはどんなに情報が出回っても必要となるでしょう。例えば、法律や会計であれば、条文や会計基準は出回っており、誰でも見ることができます。ただし、必ずしも誰もが簡単に理解できるものではないため、整理して提供されることが通常必要です。

具体的には、セミナーや書籍はこのカテゴリーに入ります。いずれも、情報をただ流すのではなく、ある程度体系化したうえで提供しております。また、初心者向けのみならず、玄人向けにもサービスを提供しえます。

情報のあてはめ

情報が出回っている、といっても、特定の事象についてのあてはめ、解釈というのは難しいことが多いです。前述したように法律や会計に関する規則、基準は誰でも見ることができますし、解説書/セミナーもたくさんあります。ただ、特定の事象について法律や会計の知識を適用する場合、どのように適用していいか、わからないケースということもあります。

そういう場合、その人/事象に対して適用される情報を選別、もしくは、情報をあてはめていく、ということが必要となります。この、あてはめ、というのは知識があるだけではだめで、知識の背景や体系を理解し、事例を多く体験している必要があります。

具体的には、専門家と呼ばれる人は、単に知識をたくさんもっている、のではなく、専門的な情報を具体的な事象にあてはめる、ということができる人をさすでしょう。例えば、弁護士や会計士は法律、会計の知識があるのみならず、個々の事象に法律や会計をあてはめて物事の解決を図ることがもとめられます。

まとめ

このように情報を扱うビジネスには、集める、整理する、あてはめる、ことがあります。ただ、現在、情報はどんどん流通するようになったため、単に集めるということよりは、整理/あてはめが求められるようになるでしょう。